任意保険

【任意保険】自分を守る保険は車両保険と人身傷害保険です!

自動車の任意保険に加入する際、意識せずに加入してしまうと、「自分を守る保険を付け忘れてしまった・・・」ということが起きてしまいます。

不幸にも事故に遭ってしまった、事故を起こしてしまった際に、

  • 自分の車の修理費用が出ない
  • 自分のケガの治療費が出ない

そこで初めて、ご自身の自動車保険の内容について詳しく知る方も多いようです。

任意保険に付けている保険内容の見直しは、事故が起きた際に検討される方が多いがその理由です。

【任意保険】自分を守る保険とは?

【自分を守る保険】とは、自動車の任意保険の中にはどういった種類があるのか挙げていきます。

  1. 車両保険
  2. レンタカー費用補償特約
  3. 人身傷害保険

主に、この3つの保険・特約が自分を守る保険に値すると私は考えます。

①車両保険とは自分の車の損害に対して補償を受けられる保険

車両保険とは、接触・衝突等の事故により保険に契約している自動車に損害が生じた場合、保険金額を限度に修理費等を補償するもの。

車両保険は、事故の際に自分の車の修理費等を、保険金額を限度に補償してくれる保険です。

自動車一台一台、保険金額は各々設定できるも、保険金額設定には上限がある

保険金額を限度に、車両保険は支払われると説明しましたが、保険金額は好きな金額に設定できません。

自動車保険の保険金額は、自動車の価値を公平に、【車種、グレード、型式、年式】等から算出します。

尚、保険金額が高いほど、保険料も比例して高くなる傾向があります。

・保険代理店を通して、もしくは共済系の自動車保険へ契約をする場合、保険を契約する際に車検証の詳細を伝えます。車両保険を付けたい意思を伝えると、保険担当の方が、車両保険は○○万円~○○万円の間で設定が可能です、と金額を提示してくれます。

・ダイレクト系自動車保険の場合は、インターネット契約の際に、自分で車検証の詳細を入力していき、車両保険を付けた場合の車両保険金額が○○万円~○○万円と自動算出され、設定することが出来ます。

自動車の全損(時価<復旧費)の場合と同様に、車両保険金額も、自動車の時価(現在の市場の価値)を元に算出していくのが基本です。

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外国産自動車と国産軽自動車では、購入金額は大きく変わりますよね。

それと同じように、購入金額が違えば、車の価値も違いますので、保険金額にも差が出るわけです。

保険等級が低い場合、購入から年数がかなり経過している場合、自動車の価値を公平に見極められない場合等は、車両保険を付けられないことがあります。保険会社によっても条件は変わりますので、加入保険会社へ確認ください。

②レンタカー費用補償特約は、修理期間中にレンタカー費用の補償を受けられる特約です。

レンタカー費用補償特約や代車費用特約、レンタカー特約と言われているものです。
事故の際に、一定期間(主に30日限度)その名の通りレンタカーを借り、費用を補償してもらえる特約です。

日常生活に車が必須な場合は必ず付けることをお勧め

通勤や通学、日常生活に自動車は不可欠な場合は特約を付けていると安心ですが他にも、いくつか特約を付けることで安心のメリットもあります。

  1. 日常生活に自動車が必須の場合
    例:通勤・通学・業務等に車が不可欠の時
  2. レンタカー車種に希望がある場合
    例:乗りたい車が決まっている、慣れている車種に乗りたい、家族の人数・子どもに合わせて希望車種を必須とする時
  3. 責任割合の生じる事故を見込み、レンタカー費用を付ける
    注:多少でも非がある事故の場合は、このレンタカー費用補償特約を付けていないと、レンタカーを使用した場合の費用は自腹(持ち出し)になってしまいます。

尚、レンタカー費用特約の補償を受ける際に、事故により、自動車が自走出来ない状態であることが前提であること等、保険会社により異なる場合がありますので、細かい補償内容については、約款や重要事項説明書等を確認してみてください。

車両保険を付けていなくてもレンタカー特約に入れる場合と、車両保険を付けていないと入れない場合と保険会社によって条件は違います。不安な場合は加入保険会社へ確認してください。

③人身傷害保険はケガにおける実際の損害額を補償してくれる保険

人身傷害保険では、契約をしている保険会社にて補償される保険です。

  • 治療費
  • 休業損害
  • 精神的損害(慰謝料) 等

基本的には、自賠責保険とほとんど同じ補償内容となりますが、負傷(後遺症無し)の場合で限度額120万円という決まりはなく、保険金額は3,000万円、5,000万円一億円など、自分自身で金額を決められます

人身傷害保険に加入していない場合はどうなるのか?例を挙げて紹介します。

人身傷害保険に加入していない場合、どういったことが起きるのかを、わかりやすく例を挙げて説明していきましょう。

【例:自分自身が、追突事故(100:0)の加害者の場合】
不注意から、赤信号待ちの前方の自動車に追突事故を起こしてしまった。
②相手と自分の車に損害が出てしまった。
③相手の運転者・同乗者が事故により負傷してしまった。
④自分自身も、激しい衝突により、負傷してしまった。

まず、①赤信号待ちで停車中の自動車への追突事故は、過去の裁判からも、基本的には後方より接触した側の全面的賠償(加害者:被害者=100%悪い:0%悪くない)が必要な事故形態です。

追突事故の、責任の割合は100:0が基本的な過失割合となります。

②相手と自分の自動車の損害が出てしまった場合、相手方の車の損害については、対物賠償責任保険で対応できます。

尚、自分の車の損害については、100%悪い事故なので、相手方より補償を受けることはできません。

この時に車両保険に加入があれば、自身の車は車両保険で補償を受けることが出来るんですね。

③相手の運転者と同乗者の怪我、相手方のケガについては、対人賠償責任保険で治療費や慰謝料等、実際の損害額を補償できます。

対物賠償責任保険・対人賠償責任保険にはどの保険会社でも、示談交渉サービスついていますので、相手方との交渉は保険会社にて行ってもらえます。

ここで問題なのが、④自分自身も負傷してしまった場合、です。

人身傷害保険に加入していない場合、治療費等の補償を受けられないのです。

人身傷害保険に加入していない場合は、ご自身負担にて治療を受けるしか方法がありません。

人身傷害保険に加入していることで、自分自身の怪我についての治療費等、実際にかかった損害を補償してもらえます。

尚、相手方の車に自賠責保険や対人賠償責任保険等の他人の怪我に対する補償の保険がついていた場合でも請求できません100%悪い事故だからです。
自賠責保険は、100%近い加害事故の際には、請求が出来ません!責任が大きい事故の場合で、相手の加入している自賠責へ怪我の請求をする際には、過失により減額されてしまうケースも多々あります。

人身傷害保険の加入がないく、自分自身が100%悪い事故の場合や、双方当事者に責任が生じるだろう事故の場合は、「ケガについての補償を受けられない「自分自身で相手の自賠責保険会社や相手と怪我の補償についての打ち合わせをしなければいけない」ということが生じてしまいます。

「怪我について自分で相手や自賠責会社と交渉をしなければいけない。」

正直、自分で交渉するって面倒ですよね・・・・。

人身傷害保険は、付けておいて損のない保険と言えます。

人身傷害保険は、自動車乗車中の事故でなくとも、自転車に乗っている際の事故等でも補修されるケースのあります。「人身傷害保険(自動車乗車中のみ)」「人身傷害保険(車外補償あり)」など、保険会社により補償範囲を選択できる場合もありますので、加入している保険会社へ確認下さい。

搭乗者傷害保険(人身傷害保険の中に組み込まれている保険も増えています!)

保険に契約している自動車に搭乗中に自動車事故で怪我をした場合、怪我をした部位や内容によって、あらかじめ設定された保険金額を受け取れる保険です。

搭乗者傷害は、契約している自動車に搭乗している際に事故に遭われた際に、自動車に乗っていた全ての人が補償を受けられます。

医師の診断による入通院の合計日数が5日以上経過した時点、もしくは5日以内でもこれ以上の入通院の必要性がないと判断した時点で、定額の保険金額が支払われます。

搭乗者傷害保険は、自動車保険の中でも、かなりスピーディーに支払いを受けることのできる保険になります。

搭乗者傷害保険は、近年、「搭乗者傷害保険という単独の保険」ではなく、人身傷害保険の中に「〇〇日以上通院した場合の一時金」という形で組み込まれるケースが増えてきています。

まとめ

自分を守る保険は、自身の自動車と怪我に関する保険です。

補償を付けることで保険料へは影響がありますが、比較的新しい車に保険を付ける際には、車両保険を付けることをお勧めします。

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ちなみに、車両保険を保険期間内に一回使用した場合は、等級1つ~3つ下がります。下がる等級に違いがあるのは、自動車の事故形態によって変わるためです。

なお、レンタカー特約、人身傷害保険を使用した場合には、等級への影響はありませんので、更新までに他の保険を使用されていない場合は、事故がない場合と同様に、保険更新の際に一つ等級が上がります。

自動車保険を使用した場合の等級への影響については、また別の機会で紹介していきます。(2018年10月3日現在)

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